成長ホルモンは高価な薬のうえ、治療期間も長期にわたるので、健康保険を利用した3割負担だとしても、かなりの高額になります。 そのため、成長ホルモン治療には各種の医療費助成制度が利用できるようになっています。
それぞれの制度には、前年度年収のほかに治療開始、継続の基準などがあります。詳細はお近くの保健所や市役所などにお問い合わせください。
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成長ホルモンで治療ができる疾患のうち、小児慢性特定疾患治療研究事業の対象となる疾患があります。そのため、SGA性低身長症などを除き、助成を受ける基準に該当すれば、医療費の一部が公費によって負担されますが、1年ごとに更新する必要があり、保護者の所得に応じて自己負担限度額が設定されています。自己負担限度額、必要書類などの詳細は、厚生労働省のサイトでご確認いただくか、お近くの保健所にお問い合わせください。
下垂体機能低下症（成長ホルモン分泌不全性低身長症など）は、特定疾患治療研究事業の対象疾患に指定されています。そのため、助成を受ける基準に該当すれば、医療費の一部が公費によって負担されますが、1年ごとに更新する必要があり、保護者又は本人の所得に応じて自己負担限度額が設定されています。自己負担限度額などの詳細は、難病情報センターのサイトでご確認いただくか、お近くの保健所にお問い合わせください。
乳幼児の医療費の自己負担額について、都道府県および市区町村から助成が受けられる制度です。対象となる年齢や所得制限、制度の名前などは、お住まいの都道府県および市区町村によって異なります。詳細はお住まいの地域の市役所や区役所、町村役場にお問い合わせください。
1日から月末までの1ヵ月の間に、病院で支払った医療費が自己負担限度額を超えた場合、超えた分が加入している健康保険から戻ってくる制度です。自己負担限度額は、保護者の所得や年齢に応じて設定されます。申請手続きなどの詳細は、全国健康保険協会や健康保険組合、各種共済組合、お住まいの地域の市役所、区役所、町村役場など、加入している健康保険の窓口にお問い合わせください。
厚生労働省 高額療養費
